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2001.12.14 News
株式会社レキサス(代表取締役社長:比屋根 隆 本社所在地:沖縄県宜野湾市、以下レキサス)は、ライコスジャパン株式会社(代表取締役社長:吉田 和男 本社所在地:東京都港区、以下ライコスジャパン)が運営するインターネット総合情報サービス「LYCOS Japan」において、グループウェアとしても利用可能な、総合パーソナル情報管理ツール「LYCOSパーソナル」の開発ならびに、無料ウェブメールサービス「LYCOSメール」のリニューアル・機能拡張に協力いたしました。
「LYCOSパーソナル」、「LYCOSメール」は、2001年12月13日より「LYCOS Japan」(http://www.lycos.co.jp)において、そのサービスを開始しております。
■オンライン・コミュニケーションに秀でたレキサスの開発プロダクツ
レキサスは、1998年に国内で初めての本格的なWEBグループウェアサービス「チームギア」を開発。「個人の多様な活動シーンをインターネットでサポートする」という開発コンセプトと卓越した機能性が話題を集め、以来、自社開発の「コンセプト・プロダクト」を基に、各種インターネット企業へシステム導入を行ってきました。
今回の「LYCOSパーソナル」、「LYCOSメール」は、レキサス・プロダクツのうち、1)コミュニティポータル構築パッケージ「TEAM HUB(チームハブ)」、2)カレンダー型コミュニティ構築パッケージ「iCalendar(アイカレンダー)」、3)モバイルコンテンツ変換ソリューション「Pure AXIS(ピュア・アクシス)」を基本として、ライコスジャパンと共同でシステム開発を行いました。
■「LYCOS パーソナル」、「LYCOS メール」の特徴
「LYCOSパーソナル」は、カレンダー、ブリーフケース、ノートパッド、アドレス帳、チームの5機能からなる高機能なパーソナル情報管理ツールで、各機能を個別で利用できるだけでなく、チーム設定をすることで、複数のメンバー間による情報共有のツールとして活用することができます。特殊なソフトウェアの購入や機材の準備は一切必要なく、オフィスや自宅など、PCからインターネットにアクセスできる環境にあればどこからでも利用することができます。また、「LYCOSメール」は、受信メールの自動振り分け機能、LYCOSメンバーズの登録メールアドレスへの受信通知、件名と送信者によるメール検索等の機能が新規で開発され、一層充実した機能内容となりました。
Lycosパーソナル機能紹介
Lycosチーム
複数のメンバーでチームを作成し、作成したチームでメーリングリストとブリーフケースを利用することができます。
Lycosカレンダー
オフィスや自宅などどこからでもアクセスできるオンラインのカレンダーです。チーム内でスケジュールの公開ができます。
Lycosブリーフケース
ネット上にあるディスク領域です。
Lycosノートパッド
備忘録です。チーム内で公開することができます。
Lycosアドレス帳
取引先や友達のアドレスを登録し、チーム内で公開することができます。Lycosメールからも参照できます。
Lycosメール機能紹介
フィルター機能により受信したメールを自動的に整理
送信者や件名に応じて、受信したメールを自動的に別々のフォルダーに格納させることができます。これを使えば、受信したメールの整理も簡単です。
メールの検索
メールのタイトルや送信者を、キーワードで検索することができます。
多くのメールの中からでも、目的のメールを容易に探せます。
■多彩な機能を支える開発技術
今回開発した「LYCOS パーソナル」、「LYCOS メール」のシステムでは3階層モデルを導入し「プレゼンテーション層」「ビジネス層」「データ層」を完全に分離。XML ・XSLTを活用したページの生成により、アクセスしてきたブラウザを瞬時に識別し、適切なページを動的に生成することを実現しました。
さらに、スケジュールやアドレス帳はもちろん、メールやブリーフケースを含む全てのデータは完全にデータベース化されており、大規模なトランザクションにも耐えられる堅牢性の高いシステムとなっています。また、パフォーマンスや汎用性向上のため、目的に応じて多様なプログラム言語(C 、C++、PHP、JAVA等)を使用しましたが、各レイヤー毎の厳密なモジュール化とシステム的統合化を実現し、システム全体のスケーラビリティ確保に成功しています。
(平川 隆之 技術担当専務取締役)
自社開発のコミュニケーション・ポータルサイト構築プロダクツ及び保有するインターネット技術が、日本最大級のアクセスを誇るライコスジャパンに採用されたことは、本社機能をおく、沖縄の情報産業界全体にとって大変意義があります。レキサスは今後も、沖縄の代表として、インターネットの可能性を追及し、オンライン・コミュニケーションを基盤とした製品やサービスを提供することで、人と人、顧客と企業、生活者とコミュニティーなどの「より良い関係づくり」を通して社会に貢献していく事業を展開していきます。
